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  • いざという時に知っておきたい！コロナ禍の日本帰国に必要な5つのステップ

いざという時に知っておきたい！コロナ禍の日本帰国に必要な5つのステップ

いざという時に知っておきたい！コロナ禍の日本帰国に必要な5つのステップ

2020年の新型コロナウィルス感染者の拡大以降、海外から日本への帰国や入国に際して、様々な規制が設けられ、日本国内や世界各国の感染状況に応じて、この規制が随時変更されている状況にあります。


そんな中、海外在住の方にとって、「何か緊急の事態で日本へ帰国しなければならない時どうなるの？」や「近々帰国を予定しているけど、帰国には何が必要なの？」と不安や疑問を抱えている方が多いです。


そこで、今回は厚生労働省が発表している最新の水際対策を元に、日本帰国時に必須の5つのステップをご紹介していきます。

Contents

1、 日本帰国に必要な5つのステップ

新型コロナの感染状況によって随時変更されている日本への入国条件。


コロナ前は、パスポートと航空券さえあれば入国できましたが、コロナ後は検査や書類の提出、自己隔離など様々な条件を満たさないと、自国であれども入国できない状況となっています。


複雑化している入国条件ですが、2021年11月現在厚生労働省が発表している最新の水際対策を元に、下記にて入国までの5つのステップをまとめました。

ステップ①：ワクチン接種証明書

帰国に際してワクチン接種は必須ではありませんが、ワクチンを接種した証明書を提出すれば、本来の14日間の隔離が10日間に短縮されます。


しかしここで注意したいのが、ワクチン証明書なら何でもよいというわけではなく、下記の条件を満たしたものだけが有効となります。


・日本語、もしくは英語で作成されている

・米ファイザー、米モデルナ、英アストラゼネカのワクチンを接種済み

・ワクチンを2回以上接種している

・2回目のワクチン接種から14日間以上経過している

・取得したワクチン証明書が公的な機関（政府や自治体）で発行された証明書である

また最近では、ワクチン接種を義務づけている航空会社もありもるので、ワクチン接種証明書を取得した方が、規制が緩和されるうえに選択肢も増えるので、帰国時のストレスや手間を少し省くことができます。

ステップ②：出国前のPCR検査証明書

日本帰国の際は、出国前の72時間以内のPCR検査証明が必須となっています。


厚生労働省のページよりダウンロードできる所定の用紙にて作成されていることが条件となっています。


72時間以内に検体採取が行われたという指定があるので、フライトの遅延やキャンセルがあった場合は、再度PCR検査を受けなければなりません。


そのため、フライトの約24時間前に検査を受けることで再検査のリスクを下げることができます。


また、帰国前に荷物の整理やコロナの影響で準備する書類や手続きが多くドタバタしてしまう方が多いですが、PCR検査を怠ってしまうと帰国できないので、時間に余裕をもって準備や情報収集をはじめ、PCR検査の予約時間をしっかり確保しましょう。

ステップ③：誓約書の提出

日本帰国後は、検疫所が指定する宿泊施設での隔離や位置情報、接触確認のためのアプリの利用、14日間公共交通機関を利用できないという規制に誓約したことの証明として誓約書を検疫所に提出することが必要です。


誓約書を提出できないという方は、検疫所が用意した宿泊施設での待機を要され、誓約に違反した場合は、検疫法に基づく停留措置の対象となる可能性があるほか、感染拡大防止のために氏名が公表されます。


この契約書の契約事項を実施するために、位置情報を提示する指定のアプリをスマートフォンよりダウンロードする必要があります。


スマートフォンを持っていないという方は、空港でのレンタルが可能となっていますが実費負担となります。


帰国時に指定のアプリをスムーズにダウンロードできるよう、スマートフォンに十分な容量があることを事前に確認したり、十分な充電を残しておきましょう。

ステップ④：入国時の抗原検査受検

出国の72時間以内にPCR検査を受けていますが、入国時には抗原検査の受検が必須となっています。


もともと出国前と同様、入国時もPCR検査が必須でしたが、昨年7月に緩和され抗原検査に変更されました。


抗原検査は、PCR検査に比べ検出率が劣りますが、少ない時間で結果が出るうえに、特別な検査機器が必要ないので、入国時の緩和処置としてPCR検査から抗原検査の導入へと変わりました。


日本帰国後は全ての方に抗原検査の受検が必須とされているため、抗原検査といえども通常よりも入国に時間がかかっていることを頭にいれておきましょう。

ステップ⑤：自己隔離の手配

自己隔離期間中は、電車やバス、タクシーなど公共交通機関の利用は禁止されています。


そのため、帰国後の移動は、自家用車の利用、専用車やレンタカーの手配、検疫所が提供する専用バスの利用となります。


自己隔離の施設は、基本的に個人で手配する必要があります。


一般的には自宅や個人で予約したホテル、マンスリーマンションなどが選択肢として挙げられます。


ホテルなどの宿泊施設で自己隔離を計画している方は、トイレやシャーワー、お風呂などのバスルームを共同で利用しなくてはならないような宿泊施設は自己隔離の対象外となるので、注意しましょう。


隔離の日数は帰国の翌日から換算して14日間となりますので、実質帰国の１６日目に隔離解除となります。

2 、 いざという時に備えて、情報を整理しよう！

今回はコロナ禍における帰国の際に必要な５つのステップをご紹介しましたが、いかがでしたでしょうか？


2021年11月現在、厚生労働省が定める水際対策に沿っての入国が必須であり、この入国条件は日本や世界各国のコロナの感染状況次第で随時変更されています。


水際対策と異なる条件で入国を試みると、入国を拒否される場合もあるので、帰国前は厚生労働省の最新の水際対策をチェックして帰国の準備をすすめましょう。


コロナ禍で日本への帰国を予定している方や急な帰国の可能性があるかもしれないという方は、いざという時に備えて情報を整理しておくことをおすすめしますよ。


参照：厚生労働省　水際対策
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000121431_00209.html